2024NEW環境展／2024地球温暖化防止展

目的

現代は環境との共生を無視しては企業の存続すら危ぶまれる時代になりました。また国連が定める「SDGs」の推進にむけ環境汚染問題や地球温暖化問題の解決は避けて通れない課題です。とりわけ資源有効利用や新エネルギー・省エネルギーの推進、CO2排出削減技術の活用は、企業の環境・温暖化対策にとって重要の取り組みです。そうしたなか、各種課題に対応する様々な環境技術・サービスを一堂に展示情報発信する事により環境保全への啓発を行い、国民生活の安定と環境関連産業の発展を目的とします。

会期

2024年5月22日（水）～5月24日（金）3日間

時間

午前10時～午後5時（終日は午後4時まで）

会場

東京ビッグサイト（有明）　東展示棟 及び 屋外会場

〒135-0063　東京都江東区有明三丁目10番1号

展示規模

屋内2,000小間予定（NEW環境展／地球温暖化防止展 合計）※屋外会場150小間予定

入場料

1,000円（税込）、両展示会に入場できます。

併催行事

記念セミナー

主催

日報ビジネス株式会社（週刊循環経済新聞／月刊廃棄物／隔月刊イー・コンテクチャー／隔月刊地球温暖化）

NEW環境展

テーマ

環境ビジネスの展開

後援（前回実績）

環境省、経済産業省、国土交通省、農林水産省、文部科学省、東京都、日本商工会議所、東京商工会議所、一般社団法人廃棄物資源循環学会、在日ドイツ商工会議所、KOTRA（大韓貿易投資振興公社）大阪貿易館、TAITRA（台湾貿易センター）

協賛（前回実績）

アルミ缶リサイクル協会、飲料用紙容器リサイクル協議会、一般社団法人 エコステージ協会、塩ビ工業・環境協会、一般財団法人 家電製品協会、紙製容器包装リサイクル推進協議会、ガラスびん3R促進協議会、公益社団法人 環境生活文化機構、公益財団法人 北九州産業学術推進機構、建設副産物リサイクル広報推進会議、公益社団法人 国土緑化推進機構、一般社団法人 産業環境管理協会、公益財団法人 産業廃棄物処理事業振興財団、一般社団法人 JBRC、一般社団法人 持続可能社会推進コンサルタント協会、特定非営利活動法人 持続可能な社会をつくる元気ネット、一般社団法人 住宅生産団体連合会、公益社団法人 食品容器環境美化協会、一般財団法人 新エネルギー財団、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構、スチール缶リサイクル協会、公益社団法人 全国解体工事業団体連合会、全国環境整備事業協同組合連合会、公益社団法人 全国産業資源循環連合会、一般社団法人 全国食品リサイクル連合会、公益社団法人 全国都市清掃会議、特定非営利活動法人全国木材資源リサイクル協会連合会、特定非営利活動法人 全日本自動車リサイクル事業連合、全日本プラスチックリサイクル工業会、段ボールリサイクル協議会、公益財団法人 地球環境産業技術研究機構、一般社団法人 東京都産業資源循環協会、一般社団法人 土壌環境センター、特定非営利活動法人 生ごみリサイクル全国ネットワーク、一般社団法人 日本汚染土壌処理業協会、一般社団法人 日本ガス協会、一般社団法人 日本環境衛生施設工業会、一般財団法人 日本環境衛生センター、公益財団法人 日本環境協会、一般社団法人 日本環境保全協会、一般社団法人 日本建材・住宅設備産業協会、一般社団法人 日本建設機械工業会、一般社団法人 日本建設業連合会、一般社団法人 日本小形風力発電協会、日本再生資源事業協同組合連合会、一般社団法人 日本産業機械工業会、公益財団法人 日本産業廃棄物処理振興センター、公益財団法人 日本生態系協会、一般社団法人 日本鉄リサイクル工業会、一般社団法人 日本PCB全量廃棄促進協会、一般社団法人 日本風力発電協会、一般社団法人 日本有機資源協会、公益財団法人 日本容器包装リサイクル協会、特定非営利活動法人 廃棄物教育センター、公益財団法人 廃棄物・3R研究財団、公益財団法人 福岡県リサイクル総合研究事業化センター、一般社団法人 プラスチック循環利用協会、プラスチック容器包装リサイクル推進協議会、PETボトルリサイクル推進協議会、有害・医療廃棄物研究会

地球温暖化防止展

テーマ

CO2削減と新エネ・省エネビジネスの推進

後援（前回実績）

環境省、経済産業省、国土交通省、農林水産省、文部科学省、東京都、一般社団法人地球温暖化防止全国ネット（全国地球温暖化防止活動推進センター）、在日ドイツ商工会議所、KOTRA（大韓貿易投資振興公社）大阪貿易館、TAITRA（台湾貿易センター）

協賛（前回実績）

特定非営利活動法人 雨水市民の会、公益社団法人 国土緑化推進機構、一般社団法人 産業環境管理協会、一般社団法人 住宅生産団体連合会、一般財団法人 新エネルギー財団、全国小水力利用推進協議会、一般社団法人 ソーラーシステム振興協会、公益財団法人 地球環境産業技術研究機構、公益財団法人 地球環境戦略研究機関、特定非営利活動法人 地中熱利用促進協会、一般社団法人 日本エネルギー学会、一般社団法人 日本建材・住宅設備産業協会、一般社団法人 日本建設業連合会、一般社団法人 日本小形風力発電協会、公益財団法人 日本生態系協会、一般社団法人 日本太陽光メンテナンス協会、一般社団法人 日本風力発電協会

           日本でのビジネス展開に適蕞な方法-さらに規模を拡大して開催予定です